（2001年10月9日付）
世界一富める国と世界一貧しい国との戦端が、ついに開かれた。“ファイト・バック（やり返せ）”を合言葉に報復に突入する米国、対抗姿勢を崩さぬアフガン、流血の惨劇がまた繰り広げられるだろう。
週刊誌の最新号はさらにヒートアップ（加熱）し、開戦秒読みとタリバンの内幕、危ない日本参戦…などの記事のオンパレードである。
こうした危機のさいには、週刊誌の性格が露呈するもので『週刊現代』（１０月１３日号）では「米軍・自衛隊死者２万人」「埼玉にビンラーディン一派が潜伏」など根拠に乏しい粗雑な記事を並べるが、いたずらに不安感を煽る編集姿勢は厳に慎むべきだろう。
残虐なテロ行為を憎むことでは一致しても、対応については強硬論、慎重論に二極化しているようだ。『サンデー毎日』（１４日号）の「岩見隆夫のサンデー時評」では米国民の一体化と生活意識の変化を踏まえ、著名人の発言を集めている。
「テロ集団は西欧的な価値への憎悪に動かされている」（キッシンジャー博士）、「イスラム原理主義は、幕末の尊王攘夷とみれば、分かりやすい」（解剖学者・養老孟司氏）、「人間の歴史、価値の破壊だ。許さぬ姿勢をアメリカと一緒に示せ」（石原慎太郎氏）、「報復をすれば新しいテロが世界に広がる。破壊力というパンドラの箱を開けるな。本当の勇気とは報復しないことだ」（音楽家・坂本龍一氏）、「日本も自分の足で立って、戦争に備えねばならぬ」（京大教授・中西輝政氏）、「日本には冷静さが肝心だ」（後藤田正晴氏）…。
議論百出、それぞれに説得力を持つ。だが論争が尽きぬうちに戦火は燃え広がるだろう。そして無辜の人々が犠牲になるのだ。
（山本栄一・ジャーナリスト）